DMの効果を測定する方法としてレスポンス率があります。
ダイレクトメールを発送後、どのくらいのお客様が企業やショップに対し、アクションを起こしたのか、それを確認しなければなりません。
レスポンス率とは
DMの効果を測定するレスポンス率は、発送したダイレクトメールの枚数と、返ってきた反応数を割った数字となります。
ただ、レスポンス率の考えや数字については、低いから悪い、高いから良いとは一概に言えません。
なぜなら商品の価格やDM企画制作にかかった広告費用などあらゆる状況を考える必要があるからです。
内部リストの上位20件だけにDMを発送する企業や個人事業者もいれば、リストにのっている全顧客に対しDMを発送する場合もあります。
当然発送した件数が多ければ多いほど、反応件数が低ければ、レスポンス率は低くなります。
逆に、発送件数が少なければ、戻り件数が少くても、スレポンス率は低くなりません。
つまり業種の持つサービスや商品、さらには発送した件数や状況によってレスポンス率の考え方はまったく異なるのです
事実レスポンス率が5%のところもあれば、50%を上回る企業も存在します。
では数字だけを見るのではなく、どのように算出したかをトータルで考えましょう。
レスポンス率に大きな影響を与えるリストの質
ただし、いずれの場合もレスポンス率アップに大きな影響を与えるのは、リストです。
リストには、2通りあって自社独自の方法で収集した顧客の名簿、その他は、外部から入手したリストとなります。
自社で収集したリストについては、アンケート調査やコールセンターなどを利用して得た情報となるでしょう。
どのような方法で入手したリストなのかがはっきりしていますので、特に問題はありません。
この場合に注意をしたいのは、管理方法です。
入手したリストに一度も手を入れず放置している企業や個人事業者も多いようですが、管理状態の悪いリストは、当然質が悪く、DM企画制作を行う上で何の役にも立たないと判断できます。
定期的にメンテナンスがされフレッシュなリストは、適切なターゲットの絞り込みが可能で、効果的なDM発送に有効活用できるでしょう。
一方、、外部から入手したリストは、取り扱いには、十分注意をするもしくは、利用しないことが重要。
なぜならその個人情報をどのような形で入手したのかが明らかでない場合が多く、個人情報保護法に違反している可能性もゼロではありません。
外部リストを取り入れる場合には、信頼できる名簿であるのかを確認しましょう。
限られたスペースでどれだけ訴求効果を高められるか
完璧なリストから絞り込んだターゲットに対し、DMを発送したとしても、レスポンス率が低い場合があります。
それは、DM内容に問題があります。
DMに与えられているスペースは非常に小さく、その範囲内でどれだけ消費者の心に響くコピーを着けられるかがDM企画制作において重要となります。
商品やサービスにマッチした内容にするのは当然ですが、客が恩恵を感じられるような特別感を加えなければなりません。
優れた文書やコピーを付けるためには、事前にターゲットの購買動向などを分析し、それを元に文書やコピーを決めるのがいいかもしれません。
このようなDM企画制作にかけている時間がない、ほかの業務に支障がくると判断した場合には、速やかにDM企画制作代行会社に業務を委託するようにしましょう。
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